2008年12月22日月曜日

天命

2008年NHK大河ドラマ「篤姫」が最終回を迎えた。
激動期である幕末を舞台に、自分の置かれている立場を常に自覚し、その責任を果たし続けた篤姫の人生が描かれている。
その生き方はまさに「天命」を全うする生き方であった。


「天命」については色々な考え方があるが、最近読んだ「100%幸せな1%の人々 by小林正観」にはこう書いてある。
 「あなたにやってほしい」と頼まれたことは、基本的に全部引き受けていきましょう。 頼まれごとが始まったら、ただひたすらやっていくのが「頼まれごとの人生」です。そのように生きていると、自分がある方向のもとに使われていることに気がつきます。それが「使われる命」・・・「使命」「天命」というものです。頼まれごとをしていくうちに、自然に、「使命」「天命」というものが見えてきます。だんだん同じようなことを頼まれることになり、そして2~3年やっていると「私はこれをやるために生まれてきたのかな?」と気付く日が訪れる。それが分かってからの人生はすごく楽しいものです。 私たちが生まれてきた目的は「いかに喜ばれる存在になるか」ということ。それはつまり「いかに頼まれやすい人になるか」ということでもあります。 人間の生きる目的とは、「人に喜ばれる存在」になること。


今、自分がこうして宮崎で地域医療に従事しているのもまさに「天命」。
自分の置かれている立場に逆らい、自分の好き嫌いの感情や自我で生きていては「人に喜ばれる存在」には成り得ない。
「天命」を全うし、責任ある人生を歩んでいきたい。


関連HP
大河ドラマ 篤姫

2008年10月22日水曜日

心ある医療

最近の院内会議での話題の中心は、やはり「公立病院改革ガイドライン」についてである。

公立病院の経営状況の悪化や医師不足に伴う診療体制の縮小などの経営環境や医療提供体制維持の厳しい状況を踏まえて、「経済財政改革の基本方針2007」において社会保障改革の一環として公立病院改革に取り組むことが明記された。
それを受けて、総務省より各自治体に対して示されたのが「公立病院改革ガイドライン」である。
ガイドラインのポイントは3つ、「経営効率化」、「再編・ネットワーク化」、「経営形態の見直し」である。
自治体は平成20年度中に改革プランを策定し、経営効率化は3年以内、病院の再編・ネットワーク化や経営形態の見直しは5年以内に実現するよう求められている。
特に病床利用率が過去3年間連続で70%未満の病院には病床数削減や診療所への転換など抜本的見直しを求めている。
過疎地医療を担う地方の公立病院も病床利用率が低迷していれば、早期の経営改善を迫られる。
病院としては出来るだけ再編はせず、経営形態も現状を維持したいと考えて、必然的に経営効率化を目指す事となる。


国の医療費抑制政策もついにここまで来たかと思います。
確かに医師不足の現状では、ある程度の病院再編・ネットワーク化は必要であると考えるが、経営改革の内容については受け入れる事が出来ない。
これでは、「医療費削減」→「コスト削減」→「不採算部門の廃止」の動きにさらに拍車をかける結果となる。


そんな中で、小児科医・産科医不足がまねいた悲劇・・
「医師の過労死、損害賠償請求を棄却-東京高裁」http://www.excite.co.jp/News/society/20081022/Cabrain_18764.html
「妊婦死亡 7病院に受け入れ拒否され手術3日後に 東京」
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081022-00000010-maip-soci


「命はお金に代えられない」、まさにその通りだと思います。
医療にはどうしても無駄や非効率性は生じてしまいます。
それは医療が相手にしているのは人の命だからです。
そこには家族がいます。暮らしがあります。町があります。
テレビやパソコンなどの商品とは違う。
心ある医療を続けていくためには、病院へ効率性を求める前に予算確保に動くべきです。


そのような意味では、今回政府が消費税引き上げに言及した事には意味があると考えます。
「消費税引き上げは段階的に、2010年代半ばに10%に届く必要=与謝野経済財政担当相」
http://jp.reuters.com/article/domesticFunds/idJPnTK020914220081102

社会保障の安定財源確保のために増税はもはや避けられません。
無駄を省けば予算は確保できるという方もいますが、それでは安定供給は望めない。


町の病院が地域住民にとって、いつでも安心していける場所であってほしい。


<関連HP>
公立病院改革ガイドライン
公立病院改革ガイドラインのポイント
経済財政改革の基本方針2007
経済財政改革の基本方針2007のポイント

2008年10月20日月曜日

ラストメッセージ

先日、自宅で亡くなった方の検死(検案)に行った。
その方は自分の外来に高血圧などで通院していた方だったが、比較的元気で病状も安定していた。
その方が、ある日の朝に突然息を引き取っていた。
搬送車の依頼が病院にあり自宅に向かったが、既に蘇生を行う余地はなかった。

警察に連絡を取り、異状死体の届出を行った。
自分の住む地域から所轄警察署までは車で2時間近くかかる。
係官が来るまでの間、家族は御遺体を動かすことは出来ずただ待つしかない。
そして、家族が見守る中でようやく検視が始まる。

医師は異状死体を検案した場合、24時間以内に所轄警察署に届けなければならない(医師法第21条)。
異状死体とは外因死(不慮の事故死・自殺・他殺・その他)や死因不明の死体、または死亡前後の状況に異常がある死体をいう。
異状死体の届出があると、警察官が死亡の状況や死因などについて捜査する。係官が行う死体の検査を「検視」といい、検視の補助行為として、医師が死体を検案することを「検死」という。
検視の結果、必要があれば「法医解剖」が行われる事になっている。

法医解剖は「司法解剖」と「行政解剖」とに分けられる。
司法解剖は、犯罪に関係ある死体、またはその疑いのある死体について、死因、創傷、病変、成傷器の種類・用法、死後経過時間などを究明することを目的としており、刑事訴訟法に基づいて学識経験者が鑑定を委託されて行う。
行政解剖は、死因の明らかでない病死者、自殺者、災害死者、伝染病死者、食中毒死者など、犯罪に関係が無い異状死体の死因を究明することを目的としており、死体解剖保存法などに基づいて監察医が行う。

しかし、この監察医制度が実際に活動しているのは東京、大阪、神戸のみである。
監察医制度の無い地域では、一般の医師が異状死体を検案するが、行政解剖を行うことはできない。
現実には検案のみでは死因が確定できない場合が少なくないが、これらの地域では検案した医師が無理に死因を決めざるを得ないというのが現状である。

果たしてこのような状況のままでいいのだろうか。
医師は確かに学生時代に法医学についても勉強するが、法医学を専門とする医師以外は一般診療においてそのトレーニングを受ける機会はほとんどない。
それぞれの医師は、それぞれの専門を持っている。死体を検死するには、法医学の勉強を多くしており、死体所見から死体の声を聞くことができる監察医が最も適しているのだ。
「監察医による検死制度を全国に普及させよ」 http://www.geocities.com/benronbu/inr32-13.htm

この監察医制度について、注目を集めたのが時津風部屋力士暴行死事件だ。
2007年6月に時津風部屋の宿舎で死亡した17歳の力士について警察が検視で事件性がないと判断されたが、後の解剖によって暴行された疑いが強いことが明らかになったのだ。
その背景には警察官が取り扱う変死体などの件数が年々増加しているのに対し大学の解剖医の不足があるとし、警察庁は2008年1月に日本法医学会に対しすべての都道府県の司法解剖の体制を充実させるよう要望した。

しかし、監察医制度が全国的に普及したとしてすべての問題が解決するわけではない。
「殺人天国日本」 http://www.kyudan.com/opinion/kansatsui.htm

監察医制度を全国展開しようとする場合でも、法律で費用負担者や責任者を明確にしなくてはならないし、米国のようなしっかりした監察医制度を展開するには、法律で監察医に捜査権を持たせるか、全例で刑事調査官が関与する必要がある。
「単なる監察医制度の拡大では問題は解決しない」 http://blogs.yahoo.co.jp/momohan_1/37445826.html


自分は、検死した患者さんからのラストメッセージを受け止める事ができただろうか・・


<関連記事追加>(2008年12月22日 読売新聞)
死因究明センター「全都道府県に」提言…法医学会
 日本法医学会は21日、死因不明の異状死を減らすため、行政解剖を国が運営する専門機関で行うなどとする提言をまとめた。
 「死因究明医療センター」を全都道府県に設置し、死因の初期診断からかかわる専門医の倍増を求めている。1月、厚生労働、法務省などに示す。
 提言では、犯罪が疑われる遺体の司法解剖はこれまで通りとし、日本独自の司法解剖と行政解剖の二本立てを維持し、改善を目指す。
 また、異状死を専門でない開業医らが診断している現状について、法医学や病理学の知識がある専門医が行うべきだとする。その上で、少なくとも120人の専門医と事務・検査職員720人が新たに必要になると試算している。
 行政解剖:犯罪に巻き込まれた疑いは薄いが、死因不明や感染症、中毒などが疑われる遺体について、死体解剖保存法に基づいて行う。都道府県知事が置く監察医が担当する。

2008年9月24日水曜日

コードブルー

木曜22時に放送されていたドラマ『コード・ブルー ドクターヘリ緊急救命』が、9月11日で最終回となった。2007年7月に全国配備を目指す特措法(救急医療用ヘリコプターを用いた救急医療の確保に関する特別措置法)が成立するなど近年必要性が叫ばれているドクターヘリをテーマにしたもの。救命救急センターを舞台に、若きフライトドクターや指導医たち、それにドクターヘリに携わる人々の奮闘と葛藤を描いている。
http://wwwz.fujitv.co.jp/codeblue/index.html

『この国には、もっと救える命がある。』
ヘリコプター救急についての有用性は以前から確認されていたが、日本で特に注目され始めたのは1995年の阪神淡路大震災からである。 その当時、日本は消防、警察、海上保安庁を含む民間機だけで約1000機のヘリコプターを保有していた(アメリカ、カナダに次ぐ世界第3位の保有機数)。しかし、最初の3日間でヘリコプターによって搬出された人はたったの17人で、約6400人の犠牲者のうち5000人近い人々が現場で救出も救護も受けることなく亡くなっている。この大失態に日本のヘリコプター救急に対して、世界中から非難が浴びせられた。
この反省をもとに、日本政府もようやく動き出し、1999年に内閣府に「ドクターヘリ調査検討委員会」が設置され、2001年よりドクターヘリ導入促進事業がスタートしたのである。 この時、厚生省は5年間で30ヵ所のドクターヘリを配備する目標を掲げたが、実際には14ヵ所での運用にとどまっている。
最大の問題は、年間2億円の運航費用の負担であり、昨今の地方自治体の財政事情で導入を躊躇しているところが多い。また基地病院内や病院間の連携、医師の確保、乗員の養成システム、ヘリポートの不足、運用時間、着陸場所の確保などといった解決しなければならない課題が多い。

『世界の救急ヘリコプター』
世界主要国のドクターヘリ(救急ヘリコプター)は、原則として半径50km、15分を基準として配備されている。日本の配備数を世界の主要国とヘリコプター1拠点あたりの人口で比較してみると、アメリカ:約46万人、イギリス:約232万人、イタリア:約122万人、ドイツ:約106万人、オーストリア:約22万人、スイス:約50万人、日本:約1162万となり、さらにそれぞれの配備密度でいうと、アメリカ:0.5、イギリス:0.7、イタリア:1.1、ドイツ:1.7、オーストリア:3.6、スイス:3.8、日本:0.2であり、その差は歴然である。
アルプス山岳国であるスイスやオーストラリアでは、救急医療において救急車は一部の地域でしか役に立たず、はじめからヘリコプターが必要であった。そのため高い配備密度が必要で、全国どこでも、山の上でも谷の上でも、15分以内に医師が駆けつける救急システムが出来上がった。つまり、険しい山岳国でありながら、救急に関する医療過疎がほぼ解消されたのである。
アメリカは配備密度でみると低い値であるが、人口面でみると国民の75%がヘリコプターの15分以内の保護下にある。アメリカのヘリコプターのもうひとつの特徴は、搭乗するフライトナースとパラメデックが高度な教育訓練を受けており、医師に近い技能と資格を有しているため、医師の同乗を必要としないことだ。
経費負担方式はどうなっているかというと、公的負担(フランス、オランダ、イタリア、ベルギー、ポルトガル、日本)、企業負担(オーストラリア、ニュージーランド、イギリス)、受益者負担(アメリカ、ドイツ、オーストリア)、会員負担(スイス)となっており、それぞれの国の状況に合った負担方式となっている。

『支えあう命』
日本のヘリコプター救急は先進国の中で、遅れをとっている事は間違いない。
運用に関しては、日本の場合には国と都道府県が折半して財政的負担をし、民間企業に業務委託してヘリコプターを救命救急センターに配備・運航する仕組みとなっている。このため、この都道府県負担が財政規模の小さい所ほど困難であり、ドクターヘリの配備を妨げている。ドクターヘリの配備が他にも増して必要だと思われる東北、北陸、山陰、四国の各地方には、未だ1機も配備されていない。このままでは財政規模の小さい県ほど後回しになり、救うべき命に地域格差が拡大するおそれがある。導入促進のためには、公的負担のみではなく、医療保険から補助するような仕組みや行政圏・県境を越えたドクターヘリの運航も考えるべきである。
ただ、ドクターヘリは非常に経済的負担が大きいとの先入観が強いが、全国に50ヵ所にドクターヘリを配備した場合に必要な年間費用(約100億円)は、現在全国で運用されている救急車搬送にかかる費用(約5600億円)のわずか1.8%であり、その有用性を考えた場合には決して高いものではない。

『Preventable deathを減らす』
交通事故などで大量出血した負傷者は30分で50%が死亡するとされる。救急医療はまさに時間との闘いなのだ。時と場所を選ばずに発生する重症患者に対して、いかに短時間で適切な初期治療を開始するかが、予後を大きく左右するのである。その意味で、救急医療に精通する医師を救急患者発生現場に迅速に搬送するシステム(現場活動型救急医療)は有用性が高く、機動性と迅速性に優れたドクターヘリは、傷病者発生から初期治療までの時間を大幅に短縮し、救急患者の良好な転帰の獲得に大きく貢献する。
2002年度ドクターヘリが対応した交通事故の負傷者474人の追跡調査をしたところ、もしドクターヘリがなかったと仮定した場合に比べて、死者は40%減、社会復帰できた人は1.6倍となった。
さらにドクターヘリの救命効果を上げるためには、ドクターヘリ要請までの時間を短縮する必要がある。欧米の先進国では、原則として救急電話を受けた時点でヘリコプターの必要の有無を判定することになっている。ヘリコプターは特別扱いする必要はなく、救急車などと同様に日常の救急システムの中に組み入れていかなかければならない。

『ドクターヘリと消防防災ヘリの違い』
ドクターヘリ導入計画が都道府県で頓挫するのが、「防災ヘリがあるからドクターヘリは要らない」、「ドクターヘリを運航する費用はない」というのが主な理由である。実際に、消防防災ヘリの出動件数をみると救急出動が増えてきており、広島・岐阜・高知・兵庫などでは消防防災ヘリを用いてドクターヘリ的運航が行われている。しかし、その運航にはやはり限界があり、その違いを理解しておく必要がある。
その違いは、主に①機体および装備、②ヘリコプター待機場所、③搭乗スタッフ、④出動体制が上げられる。それぞれに利点・欠点があり、それを理解した上で効果的な運航形態をとるべきである。
(例)ドクターヘリ:現場への医師派遣、現場からの患者搬送、
   消防防災ヘリ:捜索、救助・救難、病院間搬送、離島・僻地の医療搬送
   消防防災ヘリとドクターヘリの連携:離島・僻地、災害現場、山岳救助、洋上救助
地域によっては消防防災ヘリが病院に立ち寄って、医師をピックアップして現場に向かうような運用方法もみられるが、それではどうしても時間がかかってしまい、効果的な運用とはいえない。ドクターヘリの基本的な役割は、医師をいち早く現場へ送り届ける事であり、患者の搬送は二義的な目的である。現場で直ちに治療を行うことによって救命率が高まるのだ。

『今後の課題』
日本のドクターヘリ事情は依然として厳しいが、我が国に現存する医療資源を有効活用することによって、救命救急から僻地医療まで国民の幅広い救急医療ニーズに応えていかなければならない。
現在、消防防災ヘリは全国70機配備されており、我が国のヘリコプター救急においてその活用は必須である。限られたヘリコプターによって、全国における地域の安心・安全を確保するためには、ドクターヘリ、消防防災ヘリ、さらに海上保安庁、自衛隊、警察など他の行政機関のヘリコプターなどとも適切な連携活動を行っていく必要がある。
運航時間に関しても、ドクターヘリは日中のみの運航となっているが、夜間ドクターヘリの適応症例は昼間の2倍の症例があり、夜間のドクターヘリの運航が望まれる。アメリカやスイスでも夜間飛行は日常化しており、小雨や霧などの天候でも運航する。
しかし、ここで忘れてはいけないのが、「運航の安全」である。
2007年3月30日にあった徳之島自衛隊ヘリ墜落事故は忘れてはいけない。
http://chiezou.jp/word/徳之島自衛隊ヘリ墜落事故
このような悲しい事故が二度と起きないよう、安全な運航体制の確保に全力を尽くしていかなければならない。夜間照明の設備、暗視装置の装備、計器飛行方式の設定など十分な準備が必要であり、ただやみくもに実施すべきではない。
その他、通信手段の確保、関係者の教育・指導、ヘリポートの確保、救急救命士の権限強化、メディカルコントロールの確立・強化などたくさんの課題が残されている。
特措法の制定に伴い、都道府県は医療計画の中に救急医療用ヘリコプターを組み込んで活用していかなければいけなくなり、今後ドクターヘリは都道府県そして日本における救急医療の要としての存在価値を高め、救急医療体制改革に大いに役立つものと思われる。


関連動画
コードブルー/HANABI
災害対策用ヘリコプター「あおぞら号」

関連書籍
ドクターヘリ導入と運用のガイドブック
ガイドラインドクターヘリ安全の手引き
HELI WORLD (ヘリワールド) 2008
命をつなげ!ドクターヘリ 日本医科大学千葉北総病院より
フライトナース

関連HP
救急ヘリ病院ネットワーク(HEM-Net)
日本航空医療学会第15回・日本航空医療学会総会
MESHサポート(沖縄北部救急ヘリ)
医療法人財団 池友会 WHITE BIRD
第1混成団緊急患者空輸について
E&M研究所宮崎県防災救急航空隊見学
宮崎県防災・危機管理情報
宮崎県消防防災ヘリコプター
AAMS(Association of Air Medical Services)

2008年7月26日土曜日

エビデンス

EBM:evidence-based medicine」は医療を行う上で、もっとも重視しなければいけない考え方のひとつとされているが、果たしてそうだろうか!?

EBMとは「入手可能な範囲で最も信頼できるevidence(根拠)を把握したうえで,1人1人の患者に特有な臨床状況や価値観を考慮した医療を行うための一連の行動指針」とされ、5つの手順を踏むようになっている。
Step 1 目の前の患者についての問題の定式化
Step 2 定式化した問題を解決する情報の検索
Step 3 検索して得られた情報の批判的吟味
Step 4 批判的吟味した情報の患者への適用
Step 5 上記1〜4のstepの評価
そして、研究方法としてはランダム化比較試験(RCT:Romdamized Contorol Trial)で得られたエビデンスを最も信頼できるものとしている。
しかし、このようにして得られたエビデンスは100件のエビデンスのうち23件が2年以内に覆され、そのうち7件は出版された時点で既に覆されているとの報告がある。

EBMとういう考え方自体は診療を行う上で非常に有用であると考えるが、その元となる「エビデンス」自体に果たしてエビデンスはあるのだろうか?


ある結論を推論する方法として、「演繹」と「帰納」という二つの考え方がある。
演繹とは一般的・普遍的な前提からより個別的・特殊的な結論を得る推論方法であり、帰納は逆に個別的・特殊的な事例から一般的・普遍的な規則を見出そうとする推論方法である。
数学・物理・化学などの考え方は演繹に基づいており、演繹の代表例として三段論法( 「人は必ず死ぬ」という大前提、「ソクラテスは人である」という小前提から「ソクラテスは必ず死ぬ」という結論を導き出す)がある。
帰納法ではなんらかの仮説を正当化する場合、当の証明者は「全ての物事は、他に事情がない限り、いままで通り進んでいく」という斉一性の原理に従っている。
よって、演繹においては前提が真であれば結論も必然的に真であるが、帰納においては前提が真であるからといって結論が真であることは保証されない。

では、RCTにおける証明法とはいったいどういったものか・・
「100人の患者にある薬と対照薬を投与し、それで有効かどうかを証明する」といったものが一般的であるが、果たしてここから得られるエビデンスにどれだけでの「エビデンス」があるのか?
考え方としては帰納法に近いものになると思われるが、ここには演繹法とは違いなんら前提となる科学的根拠は無いのである。

学問としての医学は科学であるべきであり、基本とすべき数学・物理・化学によって科学的証明がされるべきものである。
したがって、科学的証明が明らかなものに対してEBM(RCT)において改めて証明される必要はなく、EBM(RCT)がないとの理由で批判されることもない。
医学はあくまでも科学の一分野に過ぎず、人間の体も物理法則・化学法則の支配下にあるのだ。

そうは言っても、前提となる法則や理論が証明されていない分野においては、演繹は成立せず、そのような場合にも帰納は成立し、新しい分野の開発や新しい理論を模索する場合には帰納的な考えに基づくEBM(RCT)も有効と考える。

つまり、EBM(RCT)はあくまでも推論法(証明法)としては、完全なものではなく常に優先すべき考え方でもない。
むしろ科学的証明のエビデンスの質としては十分ではなく、それによって導かれる根拠の利用においては十分な注意が必要であると考える。

2008年7月5日土曜日

地域医療の目指すもの

地域医療をやっていて、一番楽しいのが「訪問診療」である。
病院ではみられない患者・家族の笑顔がそこにはある。

病院では患者・家族は慣れない場所で、白衣の人間に囲まれてきっと居心地の悪さを感じていることであろう。
しかし、一旦病院を離れて地域へ出れば、今度は白衣の人間が異質な存在となる。
当然の事ではあるが、自分の家の中では患者・家族はとてもリラックスし、自分の布団で寝起きをし、自分の庭でとれた野菜を食べ、いつもの風景をみながら生活している。
カルテで知る患者の生活が現実のものとしてまさにそこにあるのだ。


先日行ったある訪問診療での事・・
患者は80代の男性で脳梗塞発症後に長年寝たきりで、会話は出来ず、食事は胃瘻からである。
喀痰が多く、舌根沈下しやすい事もあり、肺炎などを起こすと直ぐに低酸素血症となる。
今回も肺炎から入院となり、3ヶ月の入院加療にてようやく退院する事になった。
本来であれば気管切開等の適応であると思われるが、家族(特に妻)はそれを望まず家に吸引器を購入し、退院後は家族が頻回の喀痰吸引をする事となった。
そして、先日が退院後はじめての訪問診療。
妻は患者のベッドの横に自分のベッドを置き、一日中患者に付きっきりで看病をしていた。
妻自体も高齢で決して元気ではないが、吸引器の使い方を覚え、頻回に患者の痰吸引をしているという。
夜も1時間おきに起きては、夫の様子をみているらしかった。
妻が休まるのは数少ない訪問看護とヘルパー訪問の時のみ・・
それでも妻はこう言った・・
「先生と看護婦さんがこうしてわざわざ家まで来てくれるだけで十分です。昔は先生が家まで来てくれる事なんてなかった。家で悪くなれば諦めるしかなかった時代です。今は本当に物が溢れ、良い時代になった。これ以上望むのは贅沢です・・」
そう言って、今以上の訪問を断った。
そして、痰のからんだ患者の痰を看護師が吸引すると、妻は「良かったね~」と言って夫の頭を撫で、抱きしめて喜んだ。それはまるで母親が幼い我が子を抱き締めるようであった。





へき地・離島に住む人々にとって、理想とする地域医療とはどんなものなのだろうか!?


へき地・離島医療を考えるのに、参考となるHPを紹介したい。
http://www7.plala.or.jp/machikun/chiiki2.htm

この中で述べられている「自治医大方式」「徳州会方式」について考えてみた。
http://www7.plala.or.jp/machikun/ritoushujutu.htm

ここで「自治医大方式」とは、
経験の少ない若い医師が派遣される自治医大方式では診療所は初期治療&慢性疾患の診療にとどまり、手術等が必要な患者はすみやかに基幹病院へ搬送する、ということが前提となっている(オープンシステム、軽装備診療所方式)と説明されている。その背景にある考え方は「へき地・離島ではあまりよけいなことはやるな」である。

一方、「徳州会方式」は、
人口規模に比して過剰ともいえる手術設備、CT/MRI等の重装備を備えた病院で、医療が離島で完結することをめざしている(クローズドシステム、重装備病院方式)。その背景にある考え方は「地域治療は出来るだけその地域で行われるべき」である。

どちらが優れているとは言わないが、それぞれに利点・欠点がある。
「徳州会方式」を先に言えば、重装備病院の設備を使いこなせる実力のある医師が派遣された場合にはまさに理想的な病院であるが、そうでなければただの立派に着飾った箱にすぎない。

「自治医大方式」の場合には、初期治療をきちんと行い、適切な病院へ紹介・搬送できる医師がいれば、それなりの医療を行っていけると思われるが、これが方向性を間違うととんでもない事になってしまう。
患者・家族とすれば、自分の住み慣れた土地で、出来ることなら自分の町の病院で治療を受けたいと思うのが当然である。
そして、その望みを出来るだけ叶えてあげたいと我々医師も少々無理をしてでも頑張るわけであるが、その思いに偏り過ぎるあまり、「自治医大方式」の中でクローズドシステムを取り入れる医師がいる。
すると、どういった事が起きてしまうだろうか・・

そういった医師の日常診療での決まり文句は、「経過観察」と「DNR」である。
高齢者の多いへき地・離島医療において、この二つの言葉が他の地域に比べて使う事が多いのは確かだ。
しかし、この二つの言葉を使い慣れてしまうと、医師は頭を使わなくなる。
80代・90代で寝たきりであれば、熱が出ようが痰が出ようが、培養もせず抗生剤も使わずとりあえず経過観察。そのまま採血もレントゲンもとらず、DNRはしっかりとって経過観察・・
そして、ついにはそれを50代・60代の患者さんにまでやってしまう事になる。
時には・・。
そのような医師は、へき地・離島においてもネット環境が整い情報が溢れる時代において、新しい知識を取り入れようとせずに自己流の医療を続ける事になる。
医療だけでなく、自分の医療レベルをも「クローズド」してしまうのだ。
そのまま自分の危うさにも気付かずに、preventable deathを作り続ける。



へき地・離島という環境では、病院スタッフも含めて町全体が家族のような繋がりを持っているが、やはり地域医療を考えるにはそこに甘えすぎてはいけない。
医師だけでなく、看護師始めとする他の医療スタッフも自分の仕事に誇りを持ち、自分たちの住む地域を少しでも良くしていくために不断の努力を続けていくべきである。


患者・家族が諦め続けないといけないような地域医療であってはならない。
老いた夫婦でも安心して過ごせる地域を目指していきたいものである。

2008年7月2日水曜日

命の糸

『西都医師会病院:常勤医2人目を確保、内科診療を再開へ /宮崎』
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080701-00000195-mailo-l45

厳しい状況の続く宮崎の医療の中で、久しぶりの明るい話題ではないだろうか・・
しかし、宮崎の医療、特に「救急医療」は既に限界状態である。

県北唯一の第3次救急医療施設である県立延岡病院では、医師不足から重労働が重なり、さらに医師がやめていくとう悪循環から医師数がどんどんと減ってきており、4月には知事・市長が患者へ「コンビニ受診」を控えるように呼びかけた。その成果もあってか5月以降、救急患者数が約3割減少したようだが、現場への負担はまだまだ相当のものがあると思われる。

『募る疲労「医師足りない」 県立延岡病院・救命救急センター 新研修制度導入が直撃』
http://news.goo.ne.jp/article/nishinippon/region/20080608_local_M_001-nnp.html?C=S

さらにこんな話題も・・
『周辺8病院が夜間対応 宮崎市郡医師会病院内科医不在』
http://www.the-miyanichi.co.jp/contents/index.php?itemid=8782

これらはもう単にそれぞれの病院の問題ではなく、宮崎県全体の問題である。

みなさんは「119番」したらどこに繋がるか知ってますよね!?当然、「消防」です。
しかし、この常識が通用しない地域が宮崎には7町村もあり、これは県土面積の約4分の1を占めています。
日本の消防は消防機関として、市町村が設置しなければいけない消防本部(常備消防)と主に民間ボランティアで構成される消防団(非常備消防)があり、119番をした場合には消防本部の方に繋がるわけですが、非常備消防しかない地域ではこれが繋がりません。
小さな市町村などでは組合消防などをつくり、常備消防を設置するのが普通ですが、宮崎の4分の1の地域ではそれさえも存在しないのです。
最近になって、ようやく「宮崎県市町村消防広域化推進計画(案)」が出てきましたが、これも平成の大合併を契機に総務省消防庁から消防広域化推進の動きがあってからです。


なぜに宮崎の救急システムはこんなにも遅れているのでしょうか!?
隣県である熊本県は全国のお手本になる程に県全体での救急体制が整っており、お互いに協力し合い、それぞれの病院が役割分担を持って動いています。
熊本県に出来て、なぜ宮崎県で出来ないのでしょう!?

これを解決するためには医療だけでなく、経済・交通・教育等のあらゆる問題を解決していかなければいけないのは分かっていますが、そんなに悠長な事を言っている暇はもはや無い気がします。

今、もし、宮崎で大地震が起こったら・・
想像しただけで、背筋が凍りつきます。

知事もCMで言われておりますが、備えるのは「今」、「今すぐ」しなければいけないのではないでしょうか!?

ピンピンに張った糸は簡単に切れます・・

2008年6月29日日曜日

自爆テロ

最近、毎日のように報道されている硫化水素自殺・・
それによる二次被害は後を絶たず、付近住民が避難する騒ぎにまで発展しています。

ある雑誌でのコラムの一節・・
「毒ガスを発生させて自ら死亡し、善良な市民を巻き添えにする行為は、『自爆テロ』と同じだ。」

5月に熊本赤十字病院で起きた農薬(クロロピクリン)から発生した有毒ガス事件もまたこれに同じである。
http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/080522/crm0805221022009-n1.htm
この事件が起きた熊本赤十字病院に自分は事件が起きる数時間前まで、まさにその現場にいた。
自分は事件に巻き込まれなかったが、自分がいつもお世話になっている先生・看護師さんなどたくさんの方が被害にあった。
幸いにして、命に関わった人はいなかったようであるが、もしそうなっていたら自分は一人の人間としてこの自殺者を許すことは出来ないであろう。


宮崎県の昨年の自殺者数は394人で、自殺死亡率は全国ワースト2位である。
この結果を受け、県でも自殺対策推進協議会を設置するなどの対策を講じているが、結果は直ぐには出ないと思われる。
宮崎自殺防止センター

自殺の原因は様々であり、簡単に解決できる問題ではない。
家庭・職場・経済問題やうつ病など、様々な要因が複雑に絡み合い、はっきりとした原因が分からないものも多い。
死にたいと思う事は人間誰しも一度や二度はあると思うが、実際に行動に移してしまうのは「死の理由」からよりも「生きる理由」が無くなった時ではないだろうか・・

自分が忘れる事の出来ない自殺・・
その方は80代後半の男性で、自分の外来に高血圧・慢性腎不全などで通院していた。
普段から物静かなお爺さんで、あまり多くを語らないタイプであった。
食欲不振・脱水のため昨年のちょうど今頃にその方は入院した。
点滴治療にて少しずつ脱水も改善され、食欲も出てきていた。
ご家族とも相談し、退院をその方に勧めたが、なんだか退院したくない様子であった。
2,3日様子をみて、再度退院を勧めたところ、ようやく退院に納得頂いた。
退院3日後、その男性は自室にて自殺していた・・
死亡確認のために私は行った。
死亡確認後、警察に連絡。
検死にも立ち会った。

医師として、自分が主治医である患者さんが自殺し、その検死に立ち会う事ほど、惨めで・悲しく・辛い事はない・・
どうして自分はこの男性の「自殺のサイン」を受け止めてあげる事が出来なかったのか・・
もっと普通の、安らかな死に方をどうしてさせてあげられなかったのか・・
後悔だけが残る・・


明日もまた生きていこう 十八歳でがん宣告を受けた私
「『命を捨てるくらいなら、私にください!』 私はそう叫ばずにはいられません。
歩くこと、話すこと、見ること、聞こえること、喜ぶこと、悲しむこと、そして生きること。当然のようにできている人間は何とも思わないけれど、これらはすべて当たり前のことなんかじゃない。私もバレーボールをやっていたころはよく『休みが欲しい』などと思っていましたが、突然病気になってバレーボールができなくなってから、当たり前にバレーボールをしていたことが、それだけでどんなに素晴らしいことかに気づきました。
どうか、この世の中で、生きたいと願っても、生きられなかった人がたくさんいることを知ってください。また、生きるために毎日辛い治療と闘っている人がたくさんいることも知ってください。
そして、みなさんの大事な、たったひとつの尊い命を大切にしてください。
今という瞬間を大事に生きてください。」
by 横山友美佳

2008年6月23日月曜日

エネルギー危機

今の時代、環境問題は地球上に住む全人類が本気で考えなければいけない問題である。

今、北極において領有権争いが問題になっている事を知っているだろうか。。
地球温暖化により北極海の北西航路が開通し、航行が可能となってきたのが事の始まりで、北極圏の地中に眠る石油や天然ガスなどの資源に目を付けた、カナダ、デンマーク、ノルウェー、ロシア、米国などがそれぞれに領有権を主張し始めたのである。
5月27日~29日にはグリーンランドにてその5カ国による会議も開催されている。
そこで決まった事は「国際法に基づく解決を目指す」との事である。
そして、この問題によって明るみに出てきたのが、先住民イヌイットに対する疎外活動である。
大国の理由により彼らは移住を強制され、今度は彼らを無視した領土・資源争い。
http://www.afpbb.com/article/politics/2406685/3046160

この問題をみて、どう考えるか?
「遠い国の遠い話・・」
「この5カ国はけしからん・・」
「イヌイットたちがかわいそう・・」

でも実はこうしたエネルギーをめぐる問題は昔から身近なところで繰り返してある。
自分がいま住むここ椎葉もそんな場所のひとつである。
戦後、産業の復興と発展のためにはエネルギー開発が不可欠であり、その中で日本各地にダムが作られていった。そのひとつに上椎葉ダム建設事業があり、九州で戦後初の大規模土木プロジェクトとして開始された。そして、そのダム建設のために椎葉の73戸は水没している。
その当時の話を村の人に聞くと、色んな話を聞くことが出来る。村にはその工事のために人口の何倍もの人たちが集まり、中心街には映画館なんかもあったらしい。しかし、その影にたくさんの傷病者・殉職者を出している。


石油の消費量は右肩あがりになっているのに対して、石油生産量のピーク(石油ピーク)は「すでに来た」という研究者もおり、少なくとも数年後には来ると言われています。
そうなれば必然的に日用品の価格はどんどん上がっていき、我々の日常生活に大きな影響を与えてきます(もう既にそういう状況になってきていますが・・)

各国が経済成長を競い合うような今のままの社会構造が続けば、近い将来必ずエネルギー危機は訪れ、地球環境は荒廃していきます。
石油に代わる地球に優しい新しいエネルギー開発はもちろん大切ですが、地球全体の社会構造そのものを変えていかなければこの地球に未来はないでしょう。

北極の領有権争いをしている場合ではありません。
せめて南極条約宇宙条約のような形にもっていけないものでしょうか(それぞれ多少の問題はありますが・・)

2008年6月22日日曜日

1ヶ月15万円

今週末は当直でしたが、患者さんもあまり来ることなく、ゆっくりと勉強する時間を頂きました。
その中で読んだ本・・「効率が10倍アップする新・知的生産術―自分をグーグル化する方法
この本では情報洪水からいかに質の高い情報を見極め、それをインプットさらにアウトプットしていくかを具体的な方法を交えながら分かりやすく教えてくれています。
その著者である勝間和代さんを始めて知ったのはテレビ番組の情熱大陸で、日常生活の中でいかに知的生産性を効率よく上げていくかを徹底的に考えている姿勢に感銘をうけ、何冊か本も読ませて頂きました。

この「効率よく」という言葉は、一日を通して緊張を保つようなイメージではなく、家族や恋人と過ごす時間あるいは自分の趣味を楽しむ時間などを出来るだけ多く確保するための方法であると説明しています。


本の中では読書投資法についても書かれていて、勝間和代さんは月に100冊・15万円を本代に投資しているのだそうです。
「ひゃー、それは凄い!」
自分はいったいどれくらい本代に使っているのかと思い、ここ1ヶ月に購入した本たちを調べてみました。

Current Diagnosis & Treatment In Infectious Diseases
酸塩基平衡、水・電解質が好きになる―簡単なルールと演習問題で輸液をマスター
臨床に直結する感染症診療のエビデンス
図解骨折治療の進め方
International Trauma Life Support
研修医のための整形外科救急外傷ハンドブック
骨折の治療とリハビリテーション―ゴールへの至適アプローチ
小児ITLS―救急救命スタッフのための
しゃぼん玉
エネルギー危機からの脱出 最新データと成功事例で探る“幸せ最大、エネルギー最小”社会への戦略
ひと目でわかる微生物検査アトラス―ポケット版
精神障害のある救急患者対応マニュアル-必須薬10と治療パターン40
Dr.林の当直裏御法度―ER問題解決の極上Tips70
救急診療指針 改訂第3版
まちがいのない救急基本手技 第2版 PART1
まちがいのない救急基本手技 第2版 PART2
ポケット救急手技マニュアル―カラー写真とイラストで救急処置の手順が一目でわかる!
思考としての感染症、思想としての感染症
小児抗菌薬マニュアル
こうすればできる研修医基本手技―DVD付き
必ず上手くなる!中心静脈穿刺―部位別穿刺法のコツと合併症回避のポイント (ビジュアル基本手技 5)
写真とシェーマでみえる!腹部エコー―適切な診断のための走査と描出のコツ (ビジュアル基本手技 6)
必ず撮れる!心エコー―カラー写真とシェーマでみえる走査・描出・評価のポイント (ビジュアル基本手技 7)
まちの病院がなくなる!?―地域医療の崩壊と再生
ミラー麻酔科学
ER・救急シークレット
Who Moved My Cheese?
Who Moved My Cheese?: An Amazing Way to Deal With Change in Your Work and in Your Life [Audiobook] (CD)
ヤバい経済学
経済学思考の技術 ― 論理・経済理論・データを使って考える
竹中教授のみんなの経済学
やさしい経済学
ケーススタディ感染症科専門医の臨床最前線
明日もまた生きていこう 十八歳でがん宣告を受けた私
効率が10倍アップする新・知的生産術―自分をグーグル化する方法

あれ、いつの間にこんなに買ってしまったのだろうか。。
って、余裕で15万円超えてました・・

「積ん読」候補の本もありますが、勝間さん曰く
「買わない本は読まないので、積ん読を恐れずに本を買うことをお薦めします。」
という、ありがたいお言葉も頂きましたので、これからもほしい本はどんどん買っていこうと思います。

2008年6月20日金曜日

ブログ再開しました。

以前も別のところでブログを書いていましたが、前とは違った形でブログを再開する事にしました。
日々の生活の中で得た情報もしくは自分の考えを書き込む事により、このブログを自分の整理の場とし、読んで頂いた方にほんの少しでもemotionを与える事が出来ればと思います。

どうぞこれから長い目でこのブログの成長を見守って下さい。
宜しくお願いします。